【歴史の真実】 31 戦後70年 WGIP

WGIP・・・・！？
ＷＧＩＰ、って何？

ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム
つまり、ＧＨＱが日本占領政策の一環として
日本人に戦争についての罪悪感を植え付ける為の
宣伝計画のこと。
宣伝計画というと柔らかいが、
つまるところ洗脳
もっと突き詰めてゆけば
火力に依らない徹底破壊工作戦争。


これによって現在もまだまだ
日本は大変な不幸を背負わされているのですが、
大方の国民は今だに、このＷＧＩＰの存在すら知らない。

再び、藤誠志氏の文章を抜粋させていただきます。

★

連合軍最高司令部(ＧＨＱ)は、日本占領管理政策の一環として、日本人に戦争についての罪悪感を植え付けるための宣伝計画である「ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（ＷＧＩＰ)を実行した。このＷＧＩＰを主導したのが民間情報教育局(ＣＩＥ)だ。非道な原爆を無警告投下しながらも、アメリカが良い国であり続け、日本が再軍備をしてアメリカに対して原爆投下の復讐をする事がないよう、ＧＨＱは占領期間を通じて、原爆投下の調査、原爆被災研究、記録映画、報道などの禁止、資料の没収並びに発行停止の指示を出すとともに、先の大戦を｢軍国主義者｣と｢国民｣との戦いにすり替え、全ての責任は非道な侵略戦争を行った「軍国主義者」にあり、アメリカは日本国民を軍国主義から解放した正義の味方であるという図式を日本人に刷り込んだ。

占領直後の9月18日には、「原爆は国際法違反の戦争犯罪である」と原爆投下を批判した鳩山一郎談話を掲載した朝日新聞に対し、ＧＨＱは二日間の発行停止処分を下すと共に、翌9月19日に「プレスコード（新聞編集要綱）」を発令し、その一年三か月後の1946年11月25日には、三十項目からなる、検閲指針（一番目にＳＣＡＰ連合国軍最高司令官もしくは最高司令部に対する批判。二番目に極東国際軍事裁判批判、三番目にＧＨＱが日本国憲法を起草したことに対する批判、四番目に検閲制度への言及、・・と大事なものから順に三十項目）を出して、日本の歴史上類を見ない言論弾圧を行い始めた。日本の税金を使って雇われた５〜６千人もの日本人検閲官と三百数十人ものＧＨＱの検閲スタッフによって、全ての出版物並びに放送の事前検閲や影響力のある人の私信を九百万通も開封し、電話盗聴まで行った。


ＧＨＱは戦争を計画、推進したとして、要職に就いていた日本の有力者二十万人を公職から追放し、日教組を創ってアメリカの都合のよい教科書を作らせ、これまでの日本の強みを奪う教育を実施し、農地解放・財閥解体などで日本の国柄を変え、東京裁判開始一周年記念日に合わせて急ごしらえの憲法を施行した。そして言論の自由を謳い、検閲を禁止する条項を設けた憲法の下でも秘密裏に検閲は続いたのだ。

そしてこのＷＧＩＰを補完するものが東京裁判であった。

東京裁判では、アメリカによる東京大空襲や原爆投下を正当化するために、日本は軍国主義者によって残虐な侵略戦争を行った「悪い国」だというストーリーが捏造され、全く根拠のない南京大虐殺説までが取り上げられた。

ＣＩＥの文書によれば、ＷＧＩＰの目的として次のように記されている。
(関野通夫著、日本人を狂わせた洗脳工作ーいまなお続く占領軍の心理作戦、より参照)

１、広島と長崎への原爆投下が残虐行為であると理解する考えに対する対策を講じること

２、東條首相が果たした役割と、日本の侵略政策を正当化しようとする感情が拡大しつつあるが、その感情の背後にある誤った考え方を正しく説明すること

３、占領の終結時に、占領中に為された民主的な進歩を帳消しにするかもしれない、超国家主義的考え方の発生の可能性を未然に防ぐこと。


世代が替わり、ＷＧＩＰが浸透したことで、日本人の考え方はどんどん偏ったものになっていった。またＧＨＱに協力した検閲官は、占領統治終了後、官界や法曹界、メディア界へと流れ、偏差値教育による日本のトップエリート、東大法学部卒業者を中心にＷＧＩＰが引き継がれて行き、彼等はアメリカ留学などの恩恵を得、戦後敗戦利得者として、アメリカに阿吽の呼吸で連携し、互いに優遇し合う日本の支配層(ステルス複合体)として君臨し続け、今もプレスコードによる言論統制の流れは、自主規制として続けられ日本社会の中に脈々と受け継がれている。


日本はアメリカの情報謀略戦によって真実を知らされず、「南京大虐殺」や「従軍慰安婦強制連行」等、中国や韓国からも事実でないことで責められ続けているが、これ等の国々は真実よりも自国の国益を追求しているだけであり、世界の常識から見れば、相手の弱味をつくという当然の行為だ。

しかし問題なのは、中国や韓国の国益のための主張に迎合して日本の国益を損なおうとする多くの反日日本人の存在だ。

サンフランシスコ講和条約第十一条の
“Japan accepts the judgment” の訳は、本来なら「日本は諸判決を受諾する」　となるべきだが、外務省による訳は、「・・裁判を受諾する」　となっており、判決の内容のみならず、東京裁判に関して事実認定を含む全てを受け入れることを意味しているかのような印象を与えている。このように意図的に誤訳するのも、自虐史観を日本人に植え付けようとした反日日本人による謀略ではないかと考えられる。



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終戦当時はまだ
朝日新聞も鳩山家も反日ではなかったことがわかります。
厄病神のような終戦利得者なるものが増殖し続け
どれだけ日本の不幸を生み出したか図り知れないのです。


これだけめちゃくちゃにされても
まだ欧米をありがたがってる日本人が
呆れるほど大勢いる・・・ことは
まったく世界の七不思議としか言いようがありません。

絵画の世界における洋画崇拝も根は全く同じなのです。